富裕層はなぜ教育に熱心なのか。今回は富裕層の細かな定義は行わないが、富裕層とはある程度以上の収入や資産がある人達を指す言葉として理解してほしい。その富裕層に分類される人たちは、自身の子ども達へ高い教育を行う傾向にある。この傾向は日本だけではなく、世界的にも同様である。では、なぜ世界共通で『富裕層はなぜ教育へ高い投資を行い続けるのか』を考えてみる。

富裕層にとって、教育は“消費”ではなく、“投資”として捉えられている。つまり、教育を通じて、将来的に一定以上の何かしらのリターンを期待しているのだ。逆に、一部の家庭では消費としてしか教育を捉えていない場合もあるが、この考え方が決定的に異なっている。

教育は、特に小さいときに始めれば始めるほど、投資としての効果は高まり、さらにその確実性も増す。そのため、富裕層は自身の子ども達へ可能な限り早い時期から何かしらの教育を行い始める。教育へ投資する理由はいくつかあるが、例えば、教育の結果として良い大学に行き高い収入を得やすくなる、相応の社会的地位を得やすくなる、自己肯定感の高まりやリーダーシップ、問題解決能力を獲得しやすくなる、周囲の優秀な人との関係構築による人脈形成など実に多岐にわたる。

巷では、NISAやiDeCo、暗号資産、不動産など様々な投資商品があるが、世間一般でよく目にする投資の利回りは多くが数％程度である。時に、数十％などの超高利回りを謳っている投資商品があるが、その多くが詐欺商品であるか、詐欺でなかったとしたら偶然うまくいったごく稀有な例だろう。一方で、教育の場合は、適切な時期から適切な方法で行えば、かなり高い確率で超高利回りのリターンが得られる。また、教育の結果得られたリターンはまさに青天井であり、数千、数万％のリターンもよくあることだ。

このような事実を知っているからこそ、いわゆる富裕層と呼ばれる人たちは競って子どもたちへの教育に高い投資を行っている。一般の株式や暗号資産、不動産取引などではあり得ないような高いリターンとその確実性を知っているから、彼ら／彼女らは教育に対して熱心に取り組むのだ。

教育を消費として捉えるか、あるいは投資として考えるか、その考え方の違いと行動は将来雲泥の差となる。このような事実を知っているかどうか、それもまた大きな違いとなるだろう。